管工事施工管理の転職｜求人データで見る転職先と評価される経験・年代別の進め方

「空調や衛生設備の施工管理を続けてきたけれど、今の会社のままでいいのだろうか」「管工事の経験は、ほかの会社でどのくらい評価されるのだろう」。管工事施工管理として働くなかで、こうした疑問から転職を考え始める方は少なくありません。

この記事では、ヨロズワークスに掲載している求人のデータをもとに、管工事施工管理の転職市場の今と、需要がある理由を整理します。そのうえで、主な転職先の種類と向き不向き、経験者・資格者が評価されるポイント、年代別の考え方、職務経歴書や面接でのアピールの仕方、転職の進め方と注意点までをまとめました。

管工事施工管理の転職は？結論：経験と資格が評価されやすく、選択肢も広い

管工事施工管理の転職は、空調・衛生設備の現場経験と管工事施工管理技士の資格が評価されやすく、同じ管工事を続ける道から発注者側・設備管理側へ移る道まで、選択肢が広いのが特徴です。 当サイトの掲載求人を見ても、管工事に関する求人の多くは経験者を対象にしており、資格を応募条件に入れる求人の割合も高くなっています。

管工事は、空調（冷暖房）、換気・ダクト、給排水・給湯・衛生設備、ガス配管、浄化槽、冷凍冷蔵設備など、建物の「中身」をつくる工事です。建物があるかぎり新築・改修・更新の工事が生まれるため、経験を積んだ施工管理はさまざまな会社から求められています。

一方で、同じ管工事施工管理でも、サブコン、ゼネコンの設備部門、設備管理会社、プラント、発注者側では、仕事の中身や働き方が大きく変わります。「どこへ移るか」を決める前に、自分が今の仕事の何を続けたいのか、何を変えたいのかを整理しておくことが、転職を成功させる第一歩です。

当サイトの求人データで見る管工事施工管理の転職市場

まずは、ヨロズワークスに掲載している求人のデータから、管工事施工管理の求人の傾向を見てみましょう。2026年10月時点でヨロズワークスに掲載している施工管理の求人（1,426件）の求人票の記載を集計したものです。当サイトに掲載している求人の集計であり、業界全体の数字ではない点にご注意ください。

集計の対象	件数	想定年収（下限の中央値〜上限の中央値）	土日休み（土日祝休みを含む）	未経験可
施工管理の求人全体	1,426件	400万〜700万円	1,139件	557件
求人票に「管工事」の記載がある求人	133件	400万〜700万円	108件	35件
応募資格（必須）に管工事施工管理技士（1級か2級）がある求人	85件	450万〜800万円	80件	8件
応募資格（必須）に1級管工事施工管理技士がある求人	26件	464万〜815万円	26件	3件

管工事の求人は経験者・有資格者向けが中心

求人票に「管工事」の記載がある133件のうち、応募資格の必須欄に管工事施工管理技士（1級か2級）を挙げている求人は85件で、およそ3分の2にあたります。未経験可の求人は35件と、施工管理の求人全体（1,426件中557件）に比べて割合が小さく、管工事の求人は経験者・有資格者を求める傾向がはっきり出ています。

裏を返せば、管工事の経験と資格を持っている人にとっては、応募できる求人が多く、条件面でも評価されやすい市場だといえます。想定年収を見ても、1級管工事施工管理技士を必須とする求人では下限の中央値が464万円、上限の中央値が815万円と、全体より一段高い水準になっています。

管工事の求人はサブコンと空調設備が中心

「管工事」の記載がある133件を業種で分けると、設備・電気（サブコン）が61件で最も多く、建設（ゼネコン）・土木が24件、プラント・エンジニアリングが15件、設備管理・メンテナンスが4件と続きます。職種では空調設備施工管理が76件と最も多く、建築施工管理が19件、プラント施工管理が14件、電気設備施工管理が11件でした。

勤務地は東京都が48件と最も多く、大阪府17件、神奈川県13件、埼玉県10件、千葉県9件と、都市部に集まっています。ただし新潟県や茨城県、宮城県、福岡県などにも求人があり、地方でも管工事の経験者を探している会社はあります。休日が「土日休み」または「土日祝休み」の求人は133件中108件で、約8割を占めていました。

管工事施工管理の需要がある理由

管工事施工管理の経験者や有資格者が求められるのには、制度と仕事の両面から理由があります。

管工事業は「指定建設業」で、1級の技術者が欠かせない

管工事業は、建設業法の「指定建設業」7業種（土木一式・建築一式・電気・管・鋼構造物・舗装・造園）の1つです。指定建設業で特定建設業の許可を取るには、営業所ごとに置く専任の技術者（2024年の改正後の呼び方は「営業所技術者等」。特定建設業では「特定営業所技術者」）や監理技術者に、1級施工管理技士などの1級資格者（または国土交通大臣の特別認定者）が必要です。

監理技術者は、元請として受けた工事で下請契約の総額が一定額以上になるときに配置が必要になる技術者で、2025年2月以降は下請契約の総額が5,000万円以上（建築一式工事は8,000万円以上）の工事が対象です。管工事では実務経験だけでは監理技術者になれないため、大きな設備工事を元請で受ける会社にとって、1級管工事施工管理技士は事業に欠かせない存在です。

経営事項審査でも1級の技術者は評価される

公共工事の入札に参加する会社は、経営事項審査（経審）という評価を受けます。経審の技術職員の評価では、1級施工管理技士は5点（監理技術者資格者証を持ち、監理技術者講習を受けていれば6点）、2級は2点です。公共工事を受注する設備会社にとって、1級の技術者が増えることは会社の評点を上げることにつながります。

1級管工事の監理技術者資格者証の保有者は、ほかの種目より少ない

一般財団法人建設業技術者センターの公表値によると、1級管工事施工管理技士で監理技術者資格者証を持つ人は110,969人です（2026年8月末時点。複数の資格を持つ人は資格ごとに重複して数えています）。同じ基準で、1級土木は312,127人、1級建築は169,454人、1級電気工事は126,013人となっており、1級管工事はこの4種目の中で最も少ない人数です。

資格者証を取っていない人もいるため、資格を持つ人の総数はこれより多いと考えられます。それでも、監理技術者として配置できる管工事の技術者は限られており、経験と資格を持つ人材を各社が探している状況がうかがえます。

改修・更新や省エネの工事が続く

空調や給排水の設備は、建物本体より早いサイクルで更新が必要になります。新築工事だけでなく、既存の建物の設備改修、省エネ性能の高い機器への入れ替え、工場の生産設備に関わる配管工事など、管工事の仕事は景気の波があっても途切れにくい分野です。改修工事では、建物を使いながら工事を進める段取りの経験も評価されます。

管工事施工管理の主な転職先と向き不向き

管工事施工管理の経験は、さまざまな会社で活かせます。主な転職先と、それぞれの特徴を整理しました。施工管理全体の転職先については「施工管理の転職先おすすめ16選」でも紹介しています。

転職先	主な仕事	向いている人	当サイトの「管工事」求人での位置づけ
サブコン（空調衛生設備）	空調・衛生設備工事の施工管理を専門に行う	管工事の専門性を深めたい人、1級を活かして年収を上げたい人	61件で最多
ゼネコンの設備部門	元請の立場で設備工事全体を取りまとめる	建物全体を見る立場に移りたい人	24件
プラント・工場	工場や生産設備の配管工事を管理する	建物以外の大型設備に関わりたい人	15件
設備管理・メンテナンス	管理する建物や工場の改修・更新工事を担う	担当エリアを決めて働きたい人	4件
ハウスメーカー・リフォーム	住宅の水回りや設備の工事を管理する	施主と近い距離で仕事をしたい人	少数
発注者側	工事を発注する立場で計画や品質を確認する	上流工程に関わりたい人	少数

サブコン（空調衛生設備工事会社）

管工事施工管理の転職先として最も多いのが、空調衛生設備を専門に請け負うサブコンです。当サイトの「管工事」の記載がある求人でも、業種が設備・電気（サブコン）の求人が半数近くを占めています。同じ管工事の現場を続けながら、会社の規模や扱う建物の用途、元請・下請の比率を変えることで、年収や働き方を見直せます。

サブコンは設備のプロとして専門性を高めやすい一方、建物の完成間際は設備の試運転や検査が重なり、忙しくなりやすい傾向があります。会社の種類や転職パターンは「サブコンへの転職ガイド」で詳しく解説しています。

ゼネコンの設備部門

ゼネコンの中には、設備の施工管理を担う部門を持つ会社があります。ゼネコンの設備担当は、自ら配管工事を管理するというより、元請の立場で設備サブコンを取りまとめ、建築工事との取り合いや工程を調整する役割が中心です。

建物全体の工程を見ながら設備をまとめる経験は、将来、発注者側や管理職を目指すときにも役立ちます。ただし、細かな施工の段取りから離れる分、「自分で現場を動かしている実感」は変わることがあります。当サイトにも、1級電気工事施工管理技士か1級管工事施工管理技士のいずれかを必須とする、建設会社の設備施工管理の求人が掲載されています。

プラント・工場

化学・食品・医薬品などの工場や、発電・エネルギー関連の施設では、生産設備に関わる配管工事が欠かせません。プラント・エンジニアリング会社の求人では、建物の空調・衛生とは異なる、高温・高圧の流体や大口径の配管を扱う工事もあります。

建物の設備工事で身につけた施工計画や工程管理の力はそのまま活かせますが、扱う設備や安全基準は大きく変わります。新しい分野の知識を学ぶ意欲がある人や、大型の設備に関わりたい人に向いています。

設備管理・メンテナンス

ビルや工場の設備を管理する会社には、管理している建物の改修工事や設備の更新工事を担当する部門があります。新築の現場とは違い、建物を使いながら工事を進めるため、利用者への配慮や夜間・休日の作業調整が求められます。

担当する建物やエリアがある程度決まっていることが多く、生活リズムを安定させたい人に向いています。当サイトにも、大手食品メーカーの工場の設備工事を進める立場の求人のように、未経験から応募できる設備管理側の求人があります。

ハウスメーカー・リフォーム

住宅のリフォームやリノベーションでは、キッチン・浴室・トイレなどの水回りや給湯設備の工事が大きな割合を占めます。給排水や給湯の知識がある管工事施工管理は、こうした工事で強みを発揮しやすい人材です。

工事の規模は小さくなり、1件あたりの工期も短くなりますが、施主と直接やり取りする機会が増えます。現地調査や見積もりを担当することもあるため、人と話すことが好きな人に向いています。

発注者側（デベロッパー・官公庁・施設を持つ企業）

不動産デベロッパーや官公庁、病院や工場などの施設を持つ企業では、工事を発注する立場の技術者を採用することがあります。設備の計画や設計の調整、施工会社の選定、工事中の品質や進捗の確認などを担当し、現場の事情がわかる人材として管工事の経験が評価されます。

施工会社より休日を確保しやすい傾向がある一方、求人数は多くありません。当サイトの「管工事」の記載がある求人でも、発注者側にあたる求人は少数でした。1級の資格と、設備工事の全体を見てきた経験があると、選考で有利になりやすい転職先です。

当サイトに掲載中の管工事施工管理の求人例

実際にヨロズワークスに掲載している、管工事の経験や資格を活かせる求人の一部を紹介します（2026年10月時点の掲載内容。条件は変わることがあります）。

求人	想定年収	ポイント
【空調設備施工管理】年収1000万も可＆残業代は全額支給！／大手直請け多数の老舗企業で安定して稼ぐ	600万〜1000万円	東京のサブコン。1級か2級の管工事施工管理技士と、空調設備の施工管理経験（5年以上目安）が条件
【空調・給排水衛生設備の施工管理（契約社員）】札幌｜◇年収700万円～／転勤無／創業80年以上の安定経営◎	700万〜950万円	北海道のサブコン（契約社員）。1級管工事施工管理技士と現場代理人経験が必須
【名古屋】設備施工管理 ※土日休み/中途入社者多数活躍中/東証プライム上場/残業削減取り組み中	550万〜850万円	建設会社の設備施工管理。設備業務5年以上と、1級電気工事か1級管工事のいずれかが必須
【設備施工管理】新大阪／転勤なし◆50代活躍中！◆明治40年創業／年休125日／無借金経営／残業少なめ	477万〜830万円	大阪の建設会社。1級管工事施工管理技士と、図面作成から積算・購買・施工管理まで1人で担える経験が条件
【管工事施工管理】正社員／経験者／転勤なし／土日休み	640万〜900万円	千葉のプラント・エンジニアリング会社。施工計画書や工程表の作成、3DCAD図面の理解などが条件
未経験OK/厚木/大手食品メーカーの工場を守る「プロジェクト進行役」年休120日	550万〜650万円	神奈川の設備管理・メンテナンスの会社。必須条件は普通自動車免許で、未経験から応募できる

同じ管工事の求人でも、資格や経験の条件、会社の種類によって想定年収の幅は大きく変わります。1級管工事施工管理技士の年収の目安や、年収が決まる要素については「1級管工事施工管理技士の年収」で詳しく解説しています。

管工事施工管理の転職で評価されるポイント

管工事施工管理の転職では、資格と経験の中身の両方が見られます。採用する側がどこに注目しているのかを知っておくと、自分の強みを整理しやすくなります。

1級管工事施工管理技士は最も評価されやすい資格

1級管工事施工管理技士を持っていると、監理技術者として大きな工事に配置でき、特定建設業の営業所の技術者にもなれます。会社にとっては受注できる工事の幅と経審の評点に直結するため、当サイトの求人でも、1級を必須とする求人は想定年収が高めに設定されています。

監理技術者資格者証を持ち、監理技術者講習を受けているかどうかも確認されることがあります。すぐに監理技術者として配置できる人は、即戦力として評価されやすいでしょう。1級の資格や受検資格については「1級施工管理技士とは？」で詳しく紹介しています。

2級や1級技士補も十分にアピールできる

2級管工事施工管理技士は、主任技術者として現場に配置できる資格です。当サイトの求人でも、必須欄に「1級か2級」と幅を持たせている求人が多く、2級でも応募できる求人は少なくありません。

また、1級の第一次検定に合格して「1級技士補」の称号を得ていれば、監理技術者補佐として現場に配置できます。監理技術者補佐を置くと、監理技術者が2つの現場を兼務できる（特例監理技術者）ため、会社にとっても活用しやすい人材です。1級の取得に向けて勉強中であることも、前向きな姿勢として伝えられます。

経験の中身が具体的に伝わること

資格と同じくらい大切なのが、どんな工事を、どの立場で担当してきたかです。採用する側は、主に次のような点を見ています。

• 工事の分野：空調、換気・ダクト、給排水衛生、ガス配管、冷凍冷蔵設備などのうち、どれを主に担当してきたか
• 建物の用途と規模：事務所ビル、マンション、病院、工場、商業施設など。延床面積や請負金額の規模感
• 新築か改修か：建物を使いながら進める改修工事の経験は、設備管理会社や発注者側でも評価されやすい
• 立場：現場代理人、主任技術者、監理技術者、担当者のどれで関わったか。元請か下請か
• 担当業務の範囲：施工図の作成やチェック、機器の選定・発注、試運転調整、積算、協力会社の手配など

特に、施工図を自分で描ける、試運転調整まで一通り経験している、積算や原価管理も担当してきた、といった経験は、即戦力として評価されやすいポイントです。

管工事と相性のよい資格

管工事施工管理技士に加えて、関連する資格を持っていると、担当できる仕事や応募できる求人の幅が広がります。

• 建築設備士：建築設備の設計・工事監理について建築士に助言できる資格。設計寄りの仕事や発注者側への転職で強みになる
• 給水装置工事主任技術者：給水装置の工事に関わる資格。給排水工事を多く手がける会社で評価される
• 消防設備士：スプリンクラーなどの消火設備に関わる工事・点検で役立つ
• 冷凍機械責任者：冷凍設備の保安に関わる資格。冷凍冷蔵設備やプラント、設備管理の仕事で活かせる
• 電気工事施工管理技士（2級・1級）：電気設備まで含めて設備全体を見られる人材として評価される
• 建築設備検査員：建築設備の定期検査に関わる資格。設備管理側のキャリアで活かせる

年代別｜管工事施工管理の転職の考え方

同じ管工事施工管理の転職でも、年代によって評価されるポイントや考えるべきことは変わります。

20代：分野と会社を見極め、資格取得の土台をつくる

20代は、経験が浅くても伸びしろが評価されやすく、転職先の選択肢が広い時期です。未経験から管工事の分野に入る場合も、20代であれば教育体制のある会社を選ぶことで、基礎から経験を積みやすくなります。

すでに管工事の現場を経験している人は、この時期に「新築か改修か」「建物か工場か」など、どの分野で専門性を高めたいかを考えておくと、30代以降のキャリアが描きやすくなります。2024年度から受検資格が見直され、1級の第一次検定は受検年度末時点で19歳以上なら実務経験がなくても受検できるため、早めに技士補を目指すのもひとつの方法です。受検資格の細部は、公式の受検の手引きで確認してください。

30代：1級と現場代理人経験で条件アップを狙いやすい

30代は、現場を一通り任された経験があり、資格も取得している人が多いため、即戦力として最も評価されやすい年代です。1級管工事施工管理技士を持ち、現場代理人や主任技術者として工事をまとめた経験があれば、年収アップを狙った転職もしやすくなります。

一方で、結婚や子育てなどで働き方を見直す人も多い年代です。年収を優先するのか、休日や転勤のなさを優先するのか、家族と話し合って優先順位を決めておきましょう。当サイトの「管工事」の記載がある求人のうち、求人タイトルに「転勤なし」とある求人は27件あり、地域に根ざして働ける求人も見つけられます。

40代以上：経験の深さとマネジメント力を武器にする

40代以上になると、未経験の分野への転職は難しくなる傾向がありますが、管工事の経験が長い人は、監理技術者や工事部門の管理職、発注者側の技術者として評価されやすくなります。当サイトにも、50代の活躍をうたう設備施工管理の求人や、1級管工事施工管理技士を必須とする求人が掲載されています。

体力面の負担を減らしたい場合は、設備管理会社の工事部門や発注者側、積算・設計寄りの仕事など、現場経験を土台にした働き方も候補になります。若手の育成や協力会社とのネットワークも強みになるため、これまでのマネジメント経験を具体的に伝えることが大切です。

職務経歴書・面接でのアピールの仕方

管工事施工管理の転職では、書類と面接で「この人にどの現場を任せられるか」を採用担当者にイメージしてもらうことが重要です。

職務経歴書は工事ごとに項目をそろえて書く

職務経歴書の工事実績は、工事ごとに同じ項目で整理すると読みやすくなります。管工事の場合は、建物の情報に加えて、担当した設備の種類と、自分が関わった範囲を明確にするのがポイントです。

項目	記載の例
工事名・用途	事務所ビル新築工事に伴う空調・衛生設備工事
規模	地上10階建て、延床面積と設備工事の請負金額のおおよその規模
担当設備	空調（中央熱源方式・個別空調）、換気・ダクト、給排水衛生
立場・体制	現場代理人（設備担当3名体制）、元請か下請かも記載
担当業務	施工図の作成・調整、機器の承認図対応、協力会社の手配、試運転調整、官庁検査対応
工夫・成果	建築工事との取り合いを早めに調整し、手戻りを減らして工期内に引き渡した

請負金額などは、前職の会社に差し支えない範囲で、おおよその規模として書けば十分です。職務経歴書全体の構成や書き方は「施工管理の職務経歴書の書き方」で詳しく解説しています。

自己PRは「管工事ならでは」の強みに絞る

自己PRでは、施工管理全般の強みを並べるより、管工事ならではの経験に絞ると印象に残りやすくなります。たとえば、建築や電気との取り合いを調整して手戻りを防いだ経験、改修工事で建物の利用者に配慮しながら夜間に設備を切り替えた経験、試運転調整で不具合の原因を突き止めた経験などです。

数字を入れることも大切です。担当した現場の数、協力会社の数、工期を守った実績などを具体的に書くと、採用担当者が仕事ぶりをイメージしやすくなります。

面接でよく聞かれることと答え方

面接では、職務経歴書の内容を確認しながら、経験の深さと人柄を見られます。管工事施工管理の面接でよく聞かれるのは、次のような質問です。

• これまで担当した中で、最も規模の大きかった工事と、そのときの立場
• 空調と衛生のどちらが得意か、施工図や試運転調整はどこまで担当できるか
• 建築工事や電気工事との調整で苦労したことと、その乗り越え方
• 転職を考えた理由と、当社で実現したいこと
• 資格の取得状況と、今後取得したい資格

転職理由を聞かれたときは、今の会社への不満だけで終わらせず、「改修工事の経験を活かして、より大きな建物の設備更新に関わりたい」のように、次の職場でやりたいことにつなげて話すと前向きに伝わります。志望動機の組み立て方は「施工管理の志望動機の書き方」も参考にしてください。

管工事施工管理の転職の進め方と注意点

転職を決めたら、次のような流れで準備を進めると、慌てずに比較・検討ができます。

• 経験とキャリアの棚卸し：担当した工事、設備の種類、立場、資格を書き出し、今の仕事の何を続けたいか、何を変えたいかを整理する
• 転職先の方向性を決める：サブコンで管工事を続けるのか、ゼネコンの設備部門や設備管理、発注者側に移るのかを決める
• 求人の比較と応募：想定年収だけでなく、休日、勤務地と現場の範囲、担当する工事の規模を比べて応募先を選ぶ
• 書類作成と面接対策：管工事の経験が伝わる職務経歴書を用意し、よく聞かれる質問への答えを準備する
• 内定後の条件確認と退職準備：入社日や条件を確認し、担当現場の引き継ぎを計画的に進める

現場の区切りを見て退職時期を決める

管工事は建物の完成間際に試運転や検査が集中するため、工事の終盤で退職すると引き継ぎの負担が大きくなります。担当現場の引き渡しや区切りのタイミングを見て、余裕を持って退職時期を決めましょう。転職活動は在職中に始めると、収入の不安がなく、じっくり比較できます。

年収は内訳と働き方をあわせて比べる

施工管理の年収には残業代が含まれていることが多く、年収の数字だけで比べると、入社後に「思ったより休めない」と感じることがあります。基本給、固定残業代の有無、資格手当、賞与の実績などの内訳を確認し、年間休日や残業時間とあわせて比べることが大切です。2024年4月からは建設業にも時間外労働の上限規制（原則月45時間・年360時間）が適用されているため、残業の実態や働き方の取り組みも面接で確認しておきましょう。

「管工事」の範囲を求人ごとに確認する

一口に管工事施工管理といっても、会社によって中心となる工事は異なります。空調が中心か衛生が中心か、新築か改修か、事務所ビルか工場か、元請の工事が多いか下請が多いかによって、求められる経験も日々の仕事も変わります。求人票の仕事内容を読み込み、面接では担当する工事の具体例を聞いておくと、入社後のギャップを減らせます。

管工事施工管理の転職についてよくある質問

Q. 管工事施工管理技士の資格がなくても転職できますか？

転職できます。当サイトの「管工事」の記載がある求人でも、必須欄に管工事施工管理技士を挙げていない求人はあり、現場経験を重視して採用する会社もあります。ただし、資格を必須とする求人のほうが想定年収は高い傾向があるため、転職活動と並行して取得を目指すと選択肢が広がります。

Q. 建築施工管理から管工事施工管理に転職できますか？

転職できます。建築の現場で設備業者と調整してきた経験は、管工事の現場でも活かせます。当サイトにも、建築現場での経験を条件とする空調・衛生設備の施工管理の求人があります。設備の専門知識は入社後に学ぶことになるため、教育体制や資格取得支援がある会社を選ぶと安心です。

Q. 配管工など職人の経験は施工管理への転職で評価されますか？

評価されやすい経験です。配管の施工方法や材料、現場の段取りを体で理解していることは、施工図のチェックや職人さんへの指示で大きな強みになります。2級管工事施工管理技士の取得を目指しながら、施工管理の立場に移る人もいます。

Q. 1級管工事施工管理技士を持っていると年収は上がりますか？

上がりやすい傾向があります。当サイトの掲載求人では、1級管工事施工管理技士を必須とする求人の想定年収は、下限の中央値が464万円、上限の中央値が815万円で、施工管理の求人全体（400万〜700万円）より高めでした。ただし、実際の年収は会社の規模や担当する工事、役職などによって変わります。

Q. 管工事施工管理から電気設備の施工管理に移ることはできますか？

移ることは可能ですが、電気設備は扱う知識が大きく異なるため、電気工事施工管理技士や電気工事士の勉強が必要になります。空調・衛生と電気の両方を見られる人材は、ゼネコンの設備部門や発注者側で評価されやすいため、長い目で見たキャリアの選択肢として考えるのもよいでしょう。

Q. 管工事施工管理の転職で年齢は不利になりますか？

年齢だけで不利になるとは限りません。管工事の経験が長く、1級の資格や現場代理人の経験がある人は、40代・50代でも評価されやすい分野です。一方で、未経験の分野に移る場合は、年齢が上がるほど選択肢が狭まる傾向があるため、これまでの経験を活かせる転職先を中心に考えましょう。

まとめ：管工事の経験と資格を、評価される場所で活かそう

管工事施工管理は、管工事業が指定建設業であることや、改修・更新の工事が続くことから、経験者・有資格者が求められている分野です。当サイトの掲載求人でも、「管工事」の記載がある求人の多くが経験者や資格者を対象にしており、1級を必須とする求人では想定年収も高めに設定されています。

転職先は、サブコンで管工事を続ける道のほか、ゼネコンの設備部門、プラント、設備管理、ハウスメーカー・リフォーム、発注者側など幅広くあります。どの転職先を選ぶ場合も、担当した工事の分野・規模・立場を具体的に整理し、年代や希望する働き方に合った会社を選ぶことが大切です。

ヨロズワークスでは、施工管理職に特化したキャリアアドバイザーが、管工事の経験や資格を活かせる求人をご紹介しています。施工管理の求人を探すこともできますし、メールでWeb面談の日程を調整して、無料で転職相談をすることもできます。「自分の経験がどの会社で評価されるのか知りたい」という段階でも、お気軽にご相談ください。